中小企業に勤めている自分には英語なんて関係ない、と思っている人たちもいるかもしれない。しかし、その認識は改めるべきだ。Atlasマンツーマン英会話では、日本全国に法人向けレッスンを提供している。

大企業や外資系企業のみならず、従業員50人以下の中小企業でありながら、海外進出により世界的シェアの上位に君臨する企業も存在している。海外子会社も含めて経営会議を英語で行っている。英語を使って躍進を続けている中小企業は少なくない。

日本で会社名を知らない人も多い中小企業がある分野で世界シェアのトップ10に入っている。現地に子会社や事務所を設立する形で海外に拠点を置いており、日本以外での従業員数は10倍の500人。

そのうち日本にいるのは50人ほどだ。売上も枠80％を海外の子会社が占めている。このように躍進できたのは、海外進出し、英語や外国語を使うことによってビジネスチャンスをつかめたからだ。

しかし、日本人の従業員をどんどん海外に送り出しているわけでもない。実は、海外の子会社に日本人は一人もいないという。すべて現地採用だ。現地の従業員に任せたからこそ、今の発展がある。経営も現地の人間が行い、海外の子会社を含めた経営会議はこの10年間英語でやっている。

多くの日本企業がアジアに進出した例で一番多い国はシンガポールだ。当初は日本人幹部を何人か派遣していたが、日系企業同士ではうまく取引できていた。しかしそれ以外へ販路を拡大しようとしたとき、現地の人間に任せたほうが軌道に乗せやすいことがわかったという。

アジア諸国で取引をするためには、日系企業ではない、現地の代理店との付き合いが必要になる。その販売ルートを現地の人間が独自に開拓してきたのだ。

海外進出をしている日本企業の多くが、現地スタッフを信用していない。なので日本から社員を派遣する。しかし。信用できるか、できないかは、人種や民族、宗教によるものではない。

日本人でも信用できない人はいる。言葉を交わさないとそこはわからない。このような企業の場合、海外の社員とコミュニケーションを取るために、英語が重要になっている。

日本人社員を研修のために海外に派遣することはかなり以前から行っていたようだが、反対に、海外の子会社のエンジニアを研修のために日本に招くという。それは日本には顧客の高い品質要求に応えるためのノウハウとの蓄積が海外の子会社よりもあるためだ。それを学んでもらうことが目的になる。

グループ企業の社員とはいえ、初対面の相手に、そんな重要なノウハウを教えていいのか。まずはお互いの拠点を見学し、一緒に時間を共有し、英語でコミュニケーションを取り、お互いを理解する努力をしてこそ、信頼できる人間・組織だという認識が出てくる。

海外の子会社との一体経営を実現していくためには、海外の子会社との交流や接点を１つでも増やしていく。そのために、日本国内の社員であっても英語を身につけてもらうため、週１回、Atlasの英語とスペイン語の担当ネイティブ講師を会社に招いてレッスンを受けている。

英語を使って経営をしている日本企業の社長の多くは、特別な英語学習をしたことがない。若い頃は、読み書きはまあまあ、話すことも片言ならできたという。一番困ったのが聞き取りだ。

シンガポール人のシングリッシュと呼ばれる強いなまりの英語に慣れるまでかなり苦労する人も多い。相手が話したことが理解できたか自信がないときは、相手が話したであろう内容と同じことを言葉を噛み砕いて聞き返して確認したり、後でメールで同じ内容を送信したりもしたと言う。

その後、販路拡大のためにタイやフィリピン、インドに展開したときは、同じ英語なのにそれぞれその国独特のなまりがあり苦労することになる。

外国人と仕事をすることは、ネイティブ並みの流暢さがなくてもできる。多くの日本人ビジネスマンが身につけている英語は日常会話や旅行会話のような中学英語レベルだ。仕事で使う専門用語は限られているので、知っている英語を少し変えるだけで事足りるのだ。大切なのは、お互いを理解しようと思う気持ちだ。

理解は、相手の背景がわかるとさらに深まる。一緒に食事をしたり、飲みに行くなど、直接会って話をすることではじめて理解できることも多い。

仕事なら専門用語さえわかれば問題ないが、脈絡のない話を理解するのは難しい。それでも、コミュニケーションを取ろうとするのと、しないのとでは、仕事の面でも大きな違いが出てくるはずだ。

英語が今すぐ仕事に必要ない人もいるだろう。けれど、英語ができると、ビジネスチャンスも世界も大きく広がっていくのは間違いない時代なのだ。人と人とのコミュニケーションを重視する会社だからこそ、英語が根付いているのかもしれない。